PER（株価収益率）の意味とは

PER（株価収益率）とは、「Price Earnings Ratio」の略であり、株価が1株当たり純利益の何倍になっているかを表す指標です。主に株式売買のための判断材料として利用されます。1株当たり純利益とは、企業の1事業年度の当期純利益を発行済み株式数で割ったものです。算出する際には、発行済み株式数から自己株式を除きます。

PERは、企業の1事業年度の成績に比べて現在の株価がどれだけ乖離しているかを表しており、一般的には数値が大きいほど割高、小さいほど割安であるとされています。株価が上がる期待が低い企業では、株価が上がって割高になっても買おうとする投資家は少なく、PERが小さい企業の株だからといって売買で利益が見込めるとは限りません。

そのため、PERが高くなっている、または低くなっている理由まで深堀って確認することが大切です。

PERと関連する指標との違い

PERに関連する指標として、PBR（株価純資産倍率）やROE（自己資本利益率）などがあります。

ここでは、PERとそれぞれの指標の違いについて解説します。

PBR（株価純資産倍率）との違い

PBR（株価純資産倍率）とは、株価を1株当たり純資産で割った値であり、企業の資産内容や財政状態をもとに株価の水準を測る指標です。1株当たり純資産とは、企業の純資産を、発行済み株式数で割ったものになります。

PERが企業の業績である利益をもとに株価の水準を測るのに対し、PBRは企業の一時点の資産状態で株価の水準を測る点で違いがあります。

ROE（自己資本利益率）との違い

ROEとは当期純利益を自己資本で割った値であり、株主が出資したお金である自己資本を元手に、企業がどれだけの利益を創出したのかを表す指標です。企業の収益効率を図る指標として使われます。

PERとROEは、算定に当期純利益を用いる点で共通しているものの、PERが企業の純利益に対する株価のバランスを測る指標であるのに対し、ROEは企業の資本に対する収益効率を測る指標である点で違いがあります。

PERの目安について

日本の上場企業が示す平均的なPERが15倍であり、株価が割安か割高かを示す目安とされます。ただし、業種によってPERの水準が異なるため、15倍はあくまで目安として把握しておきましょう。

PERを企業間で比較する場合には、同業種企業の水準を調査して比較するのが一般的です。

参考：日本取引所グループ（JPX）「規模別・業種別PER・PBR（連結・単体）一覧」

PERの計算式

PERは、株価を1株当たり純利益で割ること、または時価総額を純利益で割ることで算出されます。

PER（株価収益率） ＝ 株価 ÷ 1株当たり純利益 ＝ 時価総額 ÷ 純利益

例えば、株価が1,000円で1株当たり純利益純利益が100円の場合、PERは10倍となります。

PERの計算例

2023年3月31日の数値を基準として、自動車業界のトヨタとホンダのPERを以下で計算してみます。

同業種のトヨタとホンダを比べると、トヨタの方が株価が割高であることがわかります。1株当たり純利益やPERなどの株価に関する情報は、日経新聞やYAHOOファイナンスなどの投資情報サイトで確認できるため、ぜひ活用しましょう。

参考：Yahoo!ファイナンス – 株価・最新ニュース

PERの「割高」「割安」の目安

一般的なPERの目安は15倍とされていますが、実際に割高・割安を判断する際はできるだけ最新のデータを使い、業種ごとに数値を比較するのが定石です。例えばJPX（日本取引所グループ）が公開している2024年2月の統計データによると、業界全体の総合平均PERは17.6倍、製造業は19.2倍、建設業では17.1倍と算出されています。

こういった最新データを利用し、業種ごとのPERや期間によるPERの推移を目安として判断するとよいでしょう。

出典：JPX（日本取引所グループ）公式サイト「規模別・業種別PER・PBR（連結・単体）一覧」

PERが高いのと低いのはどちらがいい？

PERの値が低いと株価が企業の経営成績に比べて割安であるため、お得に購入できます。ただし、PERが低い場合でも、将来の成長性に関する株式市場の期待が低いと株価が上がらない可能性が高く、中長期的な投資には適していません。

今後の成長が見込まれる企業であるものの、市場の株価に成長見込みが反映されていないためにPERが低くなっているのであれば、お買い得な株といえます。

実際にPERが低い企業の中には、新興国の台頭によって先行きが厳しい企業や今後の市場シェアが先細りしていくだろうと予想される業種の企業、資源価格の影響を大きく受けて業績が安定しない企業が見られます。

成長が見込めない、または先行きが不透明な企業については、株価が上がる要因を予想できないため、株の購入にあたってはPERが低い背景も含めた慎重な判断が必要です。

PERを確認する際に意識したい点

PERを確認する際、単純にその企業の一時点のPERだけを見て「目安の15倍を下回っているから買い時の株だ」と判断するのは、短絡的でリスクを伴います。

ここでは、PERを確認する際のポイントについて解説していきます。

PBRやROEなど、他の指標も合わせて確認する

企業分析を行う際は、PERだけでなく企業の財政状態からの株価の割高・割安を測るPBRや、企業の経営効率を測るROEなど関連する指標についても併せて確認しましょう。

PERは算定にあたって当期純利益を使用します。当期純利益は、会社の本業以外の要因でも変動してしまうため、営業利益率や総資産営業利益率などの数値を参考に、会社の本業部分からの収益性も評価する必要があります。

営業利益についても、表面の数値だけでなく採用している会計基準を確認しておきましょう。日本の会計基準では事業を売却した利益は営業利益には入りませんが、米国会計基準などでは事業を売却したお金を営業利益に算入できます。事業売却など一時的な利益が含まれているかどうかで、収益の安定性も変動します。

IFRSなど日本以外の会計基準を採用している企業に対しては、キャッシュ・フロー計算書の「営業キャッシュ・フロー」が収益性の判断材料となります。会計基準によってキャッシュ・フロー計算書に大きな違いはなく、IFRSでは売却した事業のキャッシュ・フローは区分して表示されます。

過去の数値も確認する

PERを参照する際には、同じ企業の過去の数値と比較することも大切です。PERは企業の収益力と比較して株価が割安か割高かを判断するための指標ですが、一時的な要因によってPERが上下することもあります。

例えば、企業が資産売却で利益を出した場合、1株当たり純利益の上昇によりPERは一時的に下がるため割安感が出ます。これはあくまで一時的な影響であり、本来の収益力を評価して割安かどうかを判断できません。

一方で、業績や利益以外の要因によって一時的に株価が下がった場合にもPERは低下しますが、その場合にはPERの低下が買い時を表している可能性があります。

例えば、太陽ホールディングス （4626）のPERは、2017年時点だと14.9倍、2018年時点だと.9.18倍 、2019年時点だと14.6倍、2024/3/8時点で15.9倍となっています。

2018年にはPERが一時的に下がりましたが、これはエレクトロニクス事業を営んでいた太陽ホールディングスが、新規に薬品事業に乗り出したことが要因のひとつです。業態変化させた企業の株式は、その後一時的に不人気になることが多く、本件も株価が一時的に下がったため、PERも低下しました。

翌年度にはPERが元の値付近まで回復しているため、業績不振による影響ではなく新規事業参入の影響で一時的にPERが低下していたものといえるでしょう。

PERがマイナスの場合

企業業績が不調で純利益がマイナスとなった場合、1株当たり純利益がマイナスになるため、PERもマイナスとなります。株価がマイナスになることは無いため、PERがマイナスというケースは純利益がマイナスの場合に限られます。

PERが低い方が割安であるというのは一般的な考えですが、マイナスになっている場合は割安という判断には至りません。PERがマイナスで赤字となった企業の収益性を算定しても役に立たないためです。企業の純利益がマイナスになる要因は様々あり、必ずしも経営がうまくいっていないというわけではないため、背景に関する情報も勘案する必要があります。

例えば、メルカリは2019年度に営業利益121億円、当期純損失137億円の赤字となりましたが、主に広告宣伝費に193億円をかけていたことが原因です。

メルカリはフリマアプリの運営会社であり、利用者の数が増えれば増えるほどサービスの利用価値が増えるサービスのため、赤字になっても多額の広告宣伝費をかける選択をしていました。広告宣伝費は、人件費などの固定費と比較して、経営判断で抑制しやすい費用のため、広告宣伝費が抑制されればすぐさま黒字化することも可能と考えられます。

実際、2021年度には営業利益51億円、当期純利益55億円の黒字と大幅に利益が上がりました。こうした例からも、PERがマイナスな場合が必ずしもネガティブな要因とはならないことがわかります。

出典：株式会社メルカリ「連結財務諸表」

業種として値の高い・低いがある

業種ごとにPERが高く出やすい業種と、低く出やすい業種があります。例えば、IT系（情報・通信業）のPERは平均26.3、銀行系は平均9.3です。

PERの算定に使う株価には、投資家が抱く将来の成長期待が反映されます。そのため、精密機器や電子部品などを扱う国際競争力を持ったメーカーは、将来の成長期待が見込める業界としてPERが高くなりやすいです。

景気によって変動しにくい食品や医薬品業界なども、PERが高い傾向にあります。食品業界は、日本食の海外需要の高まりから成長が期待されます。小売業界やサービス業界についても、独自のサービスによって売り上げを伸ばしていることでPERが高い企業がみられます。

銀行業界はバブル崩壊以降の低金利が続いていることで、将来的な成長期待が低いとされPERは低くなっています。自動車業界は為替変動のリスクが大きく、乗り換え年数の長期化やカーシェアリングの利用などにより販売台数が伸び悩んでいることから、成長期待が低下しています。

これらのように、単にPERの数値だけで株式の購入を決めるのは危険です。PERを比較する場合は、業界ごとの傾向や同業種の競合企業と比較し、かつ同じ企業の時系列も確認しておきましょう。

まとめ

PERとは、企業の株価を1株あたり純利益で割ることで得られる指標です。ただし、ひとつの企業のPERだけを見て、その企業の株が割安か割高かを判断することは難しいです。同業界のPER、競合となる同業他社のPER、同社の過去のPERなどと比較して、対象企業の評価を進めることがポイントです。

また、PERが企業の基盤となる収益力に関係しない一時的な要因によって変動することもあることを把握しておきましょう。投資判断をする際は、数値の動向だけでなく、なぜPERが高い（または低い）のか、その要因を分析することにも注力しましょう。